第62回日本公衆衛生学会総会，平成15年10月23日，京都
看護系大学教員のＥＢＮに関する意識調査
(1)看護研究とEBNに関する意識
○高木廣文（たかぎひろふみ），西山悦子
(新潟大学医学部保健学科）
【目的】 看護研究とEBNに対する看護系大学教員の意識を調べるために全国調査を実施した。ここでは，EBNと看護研究に関する大学教員の意識について報告する。
【対象と方法】 日本看護系大学協議会会員名簿(平成13年度)に記載されている3155名を調査対象とし，一般的属性，EBNに関する知識，看護研究とEBNとの関係について等の51項目を調査した。自記式質問紙を用いた郵送調査を平成13年11月下旬から12月上旬に行い，調査票の発送後約２週間後に礼状兼督促状を送付し，回収は平成14年１月下旬まで行った。回収数は1170名（男198名，女961名，不明11名；回収率37.1％），平均年齢は男51.1歳（SD10.3歳），女41.7歳（SD10.4歳）であった。各項目ごとの単純集計と主要属性（年齢，性，職位，最高学位）別のクロス集計を，主にHALWINを用いて行った。
【結果と考察】 「EBNについて知っていますか」に対して「知っている」が62.7％，「よく知っている」9.0％と合わせて71.8％であった。「よく知っている」割合は50歳代が17.0％，60歳代以上13.3％，40歳代以下では1.0％〜6.6％であり，性別では男16.2％，女7.4％，職位別では教授17.5％，助教授9.3％，講師3.7％，助手5.2％，学位別では博士16.7％，修士7.1％，学士5.0％であった。「EBNは看護研究に必要と思いますか」に対しては必要81.7％，不必要0.4％であった。「必要」の割合は男75.3％，女性83.1％と有意差があった（ｐ＝0.013）が，年齢，職位および学位別では，有意差は認められなかった。
「EBNに基づいた方法を，もっと積極的に取り入れるべきである」は賛成が76.7％，反対は0.5％であった。「看護研究では量的研究を，もっと積極的に取り入れるべきである」に対しては，賛成は38.6％，反対は4.6％であった。「看護研究では質的研究を，もっと積極的に取り入れるべきである」に対しては，賛成は52.7％，反対は1.3％であった。
看護研究とEBNに関しての質問（対象設定と無作為化３項目，教育２項目，標本数，分析方法，量的研究，質的研究）では，「はい」の割合は「質的研究は看護研究に向いていると思う」の66.6％が最も多く，次が「教育にEBNを取り入れることで，講義内容に自信が持てるようになると思う」の59.9％であった。逆に，最低は「看護研究では，対象の設定は研究者の自由でよいと思う」の21.3％であった。上記項目と主要属性とのクロス集計では，属性により回答に一定の傾向や有意差が認められる場合もあり，今後の詳細な検討が必要なものと考えられた。（本研究の一部は，科学研究費補助金（平成13・14年度基盤研究Ｃ 課題番号13672447，および平成15年度基盤研究Ｂ 課題番号15390660）による）