日本看護系大学協議会会員校教員を対象としたＥＢＮに関する意識調査

（１）看護研究に関する調査結果

　

　

　

　

【目　的】Evidence Based Nursing（科学的根拠に基づく看護学、ＥＢＮ）に対する看護系大学教員の意識を調べるために全国調査を実施した。ここでは、主に看護研究に関する調査結果の一部を報告する。

【対象と方法】調査対象は、平成13年度の日本看護系大学協議会会員名簿に記載されている3155名とした。調査内容は、対象者の一般的属性（性、年齢、職位、専門領域など）、ＥＢＮに関する知識、授業・研究とＥＢＮとの関係に関する項目など51項目である。調査は、質問紙を用いた郵送法で行い、調査票の発送は平成13年11月下旬から12月上旬に行い、調査票の発送後約２週間後に調査の礼状兼督促状を送付した。調査票の回収は平成14年１月下旬まで行った。回収数は1170名であり、回収率は37.1％であった。回答者は、男198名、女961名、性別不明11名、平均年齢は男51.1歳（SD10.3歳）、女41.7歳（10.4歳）であった。分析には主にHALWINを用いた。

【倫理的配慮】調査は個人への郵送法であるため、回答は自由意思によって行われている。無記名式かつ調査項目の組み合わせでも個人識別ができないように配慮した。

【結　果】看護研究を現在行っている割合は83.1％であり、そのうち研究形態が量的のものは32.3％、質的は21.4％、量的・質的の両方が46.3％であった。表１は自分が実施している看護研究での対象の選定、方法などが科学的であるかという質問に対する回答を示したものである。表２は、表１で「はい」の回答について職位別に集計した結果である。

　

【考　察】科学的であると回答した割合は、対象の選定や分析結果の解釈で低く、職位別では全項目で教授、助教授、講師、助手の順に割合が低下し、若手研究者で自分の研究が科学的でないという意識が強いことが示された。これが経験の少なさによる自信のなさの現れか、研究歴や学位取得状況によるのかなど、今後、検討を加える必要があろう（本研究の一部は平成13・14年度科学研究費補助金(基盤研究Ｃ 課題番号13672447)による）。